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世界の背景

シェルターライフ

シェルターライフは、国内外の専門性高い知識とネットワークを通じ、民間防衛視点からみた民間防衛能力を独自特有の高度戦略にて幅広くかつ緻密に防衛戦略を構築し、対策することを最重要課題と捉え様々な商品の取扱いやサービスを提供して参ります。

ウクライナ紛争を始めとして動き出した世界戦略のもと、現代の日本国家・国防政策では、国民の生命と財産防衛が不可能とされます。これらの不測領域に至る安全（戦争において安全はありません。）かつ長期的に複合対策を創造し「民間防衛の主導」理念をもとに、全国都道府県、市区町村、企業様への各需要レベルに最適化マッチングする内容にて、安全且つ社会の実現に貢献することを目指し、民間防衛の拡大を全力で全国的に推進し取り組んで参ります。
 
 

＜中東戦争＞

2023年、恐らく下半期、第三次世界大戦の始まりと言われるイスラエル・イラン戦争。米国をバックボーンとするネタニヤフ首相率いるイスラエル、そしてロシアを裏に持つイラン中東戦争が間もなく勃発するのではないかと言う今日2023年。最初に始まるのではないかと思われるのが、まずは核戦争です。中東で戦争ともなれば、原油の輸出停止。瞬く間に輸出が停止。原油がなければ、人や物の移動が停止し、人の移動さえも１度限りの移動燃料しかなくなるかもしれません。それからでは、全ての物質、原料価格が高騰、そして不足となります。その前にシェルター構築及び備蓄、３年から５年に渡る食生活の維持及び生活環境、自給自足生活準備を完璧に備えなければ、シェルター構築や長期的な大量備蓄、移動も大変困難もしくは出来なくなります。
 
まさに、宗教上言われるエゼキエル戦争が起ころうとしている。
 
 

＜アジア戦争：台中日戦争＞

またアジア圏では、2025年台湾統一を計る中国習近平氏は、武力行使を辞さない宣言をし2022年党大会で胡錦涛氏など戦争反対派を排除しました。中国台湾戦争となれば、戦争には必ず陸地の戦場が必要で日本は戦場になり、戦争となれば、今や武器・防具や防衛力の無い日本では、日本国民は、国、自治体、企業、に頼ることができなくなります。輸入は確実に止まり移動困難。民間レベル主導で地域組織を形成し、間違いなく防衛組織を強いられることでしょう。
 
 

<有事の避難>

いざとなれば、富裕層の方々は、安全地域へ緊急避難することを考えているでしょう。しかし、これから起こる戦争は、今やロシアや中国、そして中東が絡む戦争です。世界最大の核保有国は１位ロシア、２位アメリカ、３位中国です。彼らが核戦争を始めたら同盟国、QUAD、NATO、その他の作られた同盟関係がアメリカを中心に構築された中で、世界における国々に安全と言える避難できる場所はあるでしょうか。少なくとも間違いなくロシアは、今や世界中に核の標準を合わせているはずです。特に米国には大量の核が降り注ぐことにもなるでしょう。だからこそ、米国は最大のシェルターを既に構築しているのです。
 
 

＜金融資産からコモディティ資産へ＞

ここでは、コモディティ資産への移行の話ではありません。コモディティ資産への移行は、有事の後の世界の話です。ここで話すコモディティとは「物」です。今、金融投資、銀行預金をしている人は、一度再考することが必要かもしれません。これらは、ネットワークと数字です。現物資産ではありません。全てを所有し避難することも移動することもできません。金保有しても困難です。戦争で生きるのびるのに必要なのは、衣食住。住居が必要であり、食糧が絶対的必要だからです。また寒さに耐える衣服。戦争となれば、ハッキングや金融取引はできなくなり、世界金融システムで乱高下しても取引操作自体ができなくなり、知らぬ間に、生き延びている間にほぼ消滅するでしょう。数字やお金より、この数年間は、まずは生きる為の、生き延びるための物の時代が来るのです。１億円あろうと食がなければ誰も売ってくれません。まさかと思うかもしれませんが、「また戦争」そんな時代が間近に迫っていると言う認識、危惧です。
 
 

＜戦争から地球規模の危機＞

そして、何より危惧するのが2025年の地球規模的な世界危機と言うより、地球危機です。第三次世界大戦、世界の終焉となれば、人の戦争より何より恐ろしい地球規模宇宙自然災害の始まりの可能性が示唆されています。何処に居ようとも。。。地球規模での噴火や地震が増大及び拡大している兆候に気づいて下さい。日本人が危惧し始めている関東大震災や南海トラフ大地震、富士山噴火連動だけの問題ではないでしょう。何より、これから起こりうる地球規模の災難です。
 
 

＜今一度、再度改めて考える＞ 

「日本国や政府、政治家がどう」ではなく、日本人として果たして、日本に残るのか、海外へ避難するのが果たして安全なのか。それが意志なのか。。。安易な避難思考ではなく、どちらにすべきかを事前に、今一度考えることも必要かもしれません。いざとなれば、思考時間的余裕がなく、判断は間違いなく海外へ、と行動してしまうからです。